インプラント治療は現在の日本では通常、保険は適用になりません。 ですが、例外的にインプラントが保険適用になるケースというのも存在し、そのような場合にはインプラントの治療費を安く抑えることができます。
また、保険が適用にならないケースであっても、とある制度を活用すればインプラントの治療費をできるだけ安く抑えることが可能です。
そこで今回はインプラントが保険適用になるケース、インプラント治療費を抑えられる制度についてご紹介していきます。
日本において治療が保険適用になるためには、なんらかの病気があり、「生命維持や最低限の機能回復に必要である」、と認められる必要があります。
インプラントは歯を失った際に歯を回復するための治療法ですが、「ブリッジ」や「入れ歯」といった方法で対処が可能であるため、インプラントは「快適な」「見た目をよくする」治療、といみなされてしまい、保険は適用になりません。
ですが、一般的なケースとは異なる「例外的なケース」においてはインプラント治療が保険適用となります。
かなり限定的にはなりますが、次のようなケースにおいては例外的に保険が適用となります。
・上あごの骨が大きく失われており（1/3以上が連続的に失われている）、それが鼻腔や副鼻腔にまで及んでいる状態
・がんなどの病気、もしくは第三者が起こした事故によって、あごの骨が大きく失われている（1/3以上が連続的に失われている）状態
・生まれつきの病気や奇形によってあごの骨や歯が多く欠損している場合
このようなケースで、ブリッジや入れ歯で対応が不可能な場合には、「インプラントによる機能回復が不可欠」とみなされ、保険での治療が可能となります。
ですが、実際にインプラント治療を希望する人のほとんどは、むし歯や歯周病で歯を失いますし、外傷などが原因で歯を失っても十分にブリッジや入れ歯で対応が可能になるケースがほとんどなので、保険が適用になるケースというのはかなり特殊な場合であると言ってよいでしょう。
仮に保険でインプラント治療が可能となる場合、治療を受けるためには国が認める医療機関で治療を受ける必要があります。
これに該当するのは、設備の整った大学病院やそれに準ずる大きな病院のみとなり、よくあるような一般開業医では治療を受けることはできません。
インプラント治療は通常、1本埋めると数十万円かかります。ですが、このような高額医療を受ける場合には、「医療費控除」の制度を利用すると、結果的に税金が軽減されてかなりお得に治療を受けることができますので、治療を受ける人はぜひ活用するようにしましょう。
なお、医療費控除は家族分合算して申請が可能で、実質的に数万円～数十万円と、かなりの医療費を節約できる可能性もあります。そのため、インプラント治療を受けた人は忘れずに申請をすることをおすすめします。
